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【ゲームハード】任天堂、スイッチ販売計画を1700万台に下方修正 社長「努力足りず」


2019/02/02 21:28

[大阪 31日 ロイター] - 任天堂(7974.T)は31日、2019年3月期の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売計画を1700万台に下方修正したと発表した。従来計画は2000万台だった。

従来計画はもともとチャレンジ目標として掲げていた数字だったが、古川俊太郎社長は会見で「スイッチのハード、ソフトの魅力を伝える努力が足りなかった」と語った。

4─12月期のハード販売は1449万台(前年同期は1213万台)、ソフト販売は9464万本(同4710万本)だった。11月に発売した『ポケットモンスター Let's Go! ピカチュウ・Let's Go! イーブイ』が1000万本、12月に発売した『大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL』は1208万本販売するなど大ヒットとなり、ハード販売をけん引した。

12月末のスイッチ累計販売台数は3227万台だった。古川社長は「今後、ビジネスを拡大していく上での基盤はできつつある」と述べ、「スイッチのビジネスについてはあまり心配はしていない」と強調した。

好調なソフト販売を踏まえ、通期のスイッチソフト販売計画を1億本から1億1000万本に引き上げた。

一方、スマートデバイスビジネスでは今期中に配信予定だった『Mario Kart Tour』の投入時期を2019年夏に延期することを明らかにした。これついて古川社長は「これまでの経験からスマホアプリは継続的に遊んでもらえるかが非常に重要。それができると思われる時が配信するタイミングだ」と述べ、まだその時期ではないとの認識を示した。

4─12月期のスマートデバイス・IP関連収入等は333億円と全体の3.3%にとどまっている。

発売後8年が過ぎた携帯型ゲーム機「3DS」については「エントリーモデルとしての需要はある」として、今後もスイッチと3DSの両方を展開していく姿勢を示した。

通期業績予想は据え置いた。営業利益予想は前年比26.7%増の2250億円と、リフィニティブがまとめたアナリスト19人の予測平均値2609億円を下回っている。

4─12月期の営業利益は前年比40.6%増の2200億円で、予想に対する進捗率は97%。最終利益は同24.9%増の1687億円と、予想の1650億円をすでに上回っている。

これについて古川社長は「外貨建ての資産が非常に多くなっており、会計年度末の為替レートで評価替えを行う。何らかの大きな為替の変動があった場合には変わる可能性はある」と説明した。

現時点での年度末の前提為替レートは1ドル105円、1ユーロ125円。

reut.rs

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